プライベート空間の快適性と安全性を実現
マニラ湾の夕日をイメージし白とゴールドで装飾されたラグジュアリーなグランドロビー、常駐のコンシェルジュによるフロントサービスとハウスキーパーによる家事サービスにより、ホテルライクな生活をご提供します。
12基のエレベーターと24時間対応のメンテナンスサービス、警護スタッフや多数の監視カメラ設置によって安全な住環境を確保しています。
また、自家発電機を設置しており、停電時にも安定した電力供給が可能となっています。
プライベート空間の快適性
ゆったりとくつろげる部屋とおしゃれなキッチン、トイレとシャワーはセパレートタイプとなっており、快適な居住空間を提供します。
また本物件は、居住用物件以外にも民泊としても利用可能です。民泊として利用した場合でも、同等料金のホテルに比べて高い居住性と充実したアメニティの利用が可能で、高い付加価値を提供できる仕様となっております。
充実の共用設備で日々の生活に喜びを
スイミングプール、フィットネスジム、ファンクションルーム、キッズプレイエリアがあり、居住者の充実した生活をサポートします。
また、最上階のサンセットラウンジから、美しいマニラ湾の夕日やマカティの夜景を望みながら、ビジネスや友人家族との家族との歓談をお楽しみ頂く事ができます。
アウトドアラウンジからマニラ湾の夕日を
サンセットラウンジの外にはアウトドアラウンジが用意されており、高層階からの素晴らしい眺望と開放感をお楽しみ頂けます。
ロケーションの良さ
マニラを南北に縦断するロクサス大通りに隣接し、マニラ湾に面した抜群のロケーションに立地しています。
近隣には、フィリピン大学をはじめとした多くの学術機関があり、マニラにおける文教エリアとなっているほか、モールオブアジアなどのベイサイドエリアや、イントラムロスなどの歴史地区にも隣接しているため、ショッピングや観光においても利便性の高いロケーションとなります。
マニラベイウォークについて
マニラベイウォークは、世界的に有名なマニラ湾の夕日を見るための海沿いの遊歩道です。夕方には、多くのマニラ市民がベイウォークを歩き、美しい夕日を楽しんでいます。
また、ロクサス大通りは、ニノイ・アキノ国際空港やモールオブアジアへのアクセスが良く、またマカティ等のビジネスエリアにも容易にアクセスすることが出来ます。
近隣エリアには多数の飲食店や大型ショッピングモールからなるマニラ屈指の繁華街が広がっており、本物件から繁華街まで徒歩圏となっています。
マニラベイウォークまでは、マニラ湾の夕日や歴史地区などの高い観光需要と、ショッピングやビジネスエリアへの高い利便性が両立するエリアであり、賃貸需要および民泊需要が共に強いエリアといえます。
メトロマニラの鉄道開発計画
メトロマニラ（マニラ首都圏）では交通渋滞解消のため、JICAの支援によりマニラメガサブウェイ計画が進行しています。また、MRT（高架鉄道）の路線開発についても、フィリピン政府主導で進める形となっています。
本物件の最寄駅であるペドロ・ヒル駅（MRT LINE 1、開通済）まで徒歩圏内となっており、ニノイ・アキノ国際空港まで乗り換え無しで行く事が可能です。また、エドサ駅にてMRT LINE 3に乗り換えが可能で、アヤラ駅（マカティビジネス街）、オルティガス駅（オルティガスCBD）、MOA駅（ベイサイド）ならびにケソンアベニュー駅（ケソン市街）にもアクセスが可能となっています。
マニラでの公共交通機関の完成により、本物件の交通利便性は飛躍的に向上する見込みです。
投資CF(竣工・賃貸開始・10年後売却)
投資収益性
IRR 9%
投資CF(4年後フリップ)
投資収益性
IRR 30%
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無リスクの投資案件は存在しません。
リスクと期待リターンが見合っているかが重要となりますので、ご検討下さい。
なお、海外不動産投資の主要リスクは以下となります。
新興諸国・カントリーリスク：購入する不動産が新興国に所在する場合、政治・経済状況の変化や国家運営の不確実性、インフラ未整備、などにより不動産の価値が失われる場合があります。また、送金規制が変更され日本からの送金や日本への送金が困難になる場合があります。
不動産に係るリスク：不動産には権利、地盤、地質、構造等に関して欠陥、瑕疵等が存在している可能性があります。また、不動産開発時の工期の遅延、建設費用高騰、許認可取得困難などにより、予定外の措置を行い、費用を負担する場合があります。不動産の瑕疵を原因として、第三者の生命、身体又は財産等が侵害された場合に、損害賠償義務が発生し、結果的に不動産所有者が予期せぬ損害を被る可能性があります。
価格下落リスク：不動産の価格は、不動産市場の影響を受けて変動しますので、売却損失が生じる可能性があります。経済市況、不動産市況、ファイナンス市況等により売価が下落する場合があります。
流動性リスク：不動産には個別性があります。そのため、不動産市場と当該不動産の価格が異なり、流通量が少なく、当初想定した売却価格ですぐに売却できない場合があります。
テナントおよび施設運営リスク：投資用不動産の場合、通常竣工後テナントに賃貸し収益を獲得します。テナントその他関係者の業績や財政状態の悪化、管理運営会社の巧拙により、賃貸損益が変動し、想定通りの利益が得られない場合があります。
関係者の信用・破綻リスク：業務委託先や銀行等関係者の業績や財政状態が悪化し、倒産した場合や、詐欺や不作為により予定通りのサービスが受けられない場合、不動産運営に悪影響が生じ、不動産の価値が下落する場合があります。また、直接的に資金を失う場合があります。
為替変動リスク：各国の金利動向、為替需給、政治経済状況等により、為替が変動し、為替差損が生じる場合があります。
自然災害等リスク：火災、地震、暴風雨、洪水、雷、戦争、暴動、騒乱、テロ等により不動産が滅失、毀損又は劣化した場合、土壌汚染等の瑕疵が見つかった場合、不動産の価格が下落し損失を抜ることがあります。
法規制に関するリスク：法や制度の急な変更があり、名義変更が不可となる、外国人の不動産所有に制限がかかるなどで、不動産売買に悪影響が出る場合があります。
税制に関するリスク：不動産所在国の当局姿勢変化や制度変更、日本と不動産所在国との相税条約締結などにより、予期せぬ増税に直面する場合があります。
レバレッジリスク：建設中分割金売買フリップは、少ない分割金で不動産全額の価格変動による利益や損失が帰属するという意味で、レバレッジ取引と考えられます。残金決済時にローンを利用し不動産を購入する場合も同様です。レバレッジは取引が成功すれば大きな利益を期待できますが、失敗したときは大きな損失を出す可能性があります。
その他リスク：ローン融資姿勢が変更になり、条件悪化し、資金計画に悪影響を及ぼす場合があります。また、事務処理が遅延し、誤ることで予定通りに手続きが進まない事務リスクがあります。さらに治安が悪く犯罪に直面し、不動産やその他財産に影響を及ぼす場合があります。
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